第9回「ジャパン・レジリエンス・アワード(強靱化大賞)」STOP感染症大賞 優秀賞受賞

2023-04-11

大栄産業株式会社は、4月10日、赤坂インターシティAIRにおいて、一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会(本部:東京都、会長:広瀬道明 東京ガス株式会社取締役会長)が開催した、第9回「ジャパン・レジリエンス・アワード(強靱化大賞)」STOP感染症大賞においてGT型抗菌・抗ウイルス技術が優秀賞を受賞しました。

「ジャパン・レジリエンス・アワード(強靱化大賞)」は、全国で展開されている次世代に向けたレジリエンス社会構築への取り組みを発掘・評価、表彰する制度として、2014 年 11 月に創設されました。
審査委員長の賀来満夫 東北医科薬科大学特任教授、東北大学名誉教授、東京都参与の挨拶で、感染症は持続する災害であると認識して危機管理をすべきだと重い言葉をいただきました。

■エントリー条件
主として日本国内を拠点とする活動であること。強くてしなやかな国づくり、地域づくり、人づくり、産業づくりに資する活動であること。応募の段階で活動実績があり、継続性が見込まれること。特定の政党支持や宗教の布教を目的とした活動ではないこと。公序良俗に反する活動ではないこと。

■評価
<レジリエンス性>災害に強く、強くてしなやかな国づくり、地域づくり、人づくり、産業づくりに資する活動である。
<公共性>経済・社会・環境等に公共的効果がある。
<技術性・先駆性・革新性>従来の技術やサービスと一線を画した先駆的な発想でつくられている。
<持続性・継続性>経済性があり、中長期にわたり持続性が見込まれる取り組みである。
<波及性>取組みモデルとしての他への波及性がある。

STOP感染症大賞について
新型コロナウイルスの感染症拡大に伴い、社会全体として新たな仕組みや感染症新時代における行動様式が求められて来ています。そうした中で、民間における感染症対策の取り組みも大きく進んできており、それらの叡智を最大限に活用していくことがとても重要になってきています。
推進協議会では、これまでに、感染症に関わる多くの有識者会議による政策提言、感染症下における避難所実証検証の実施、ストップ感染症ガイドブックの発刊、ストップ感染症サミットの開催など、感染症対策に資するべく多くの取り組みを行ってまいりましたが、この度、感染症対策に貢献する取り組みやソリューション(技術、製品、サービス)などを表彰する 「STOP感染症大賞」を、「ジャパン・レジリエンス・アワード」の1部門として新設しました。
■対象
感染症対策に資する先進的な技術、製品、サービスなど・感染症対策に資する先進的な取り組みや活動など・感染症下における国土強靱化、地方創生に資する取り組みや活動や技術、製品、サービスなど

「ジャパン・レジリエンス・アワード(強靱化大賞)2023」
最終審査委員会(50 音順)(予定)
【委員長】
藤井 聡   京都大学大学院工学研究科 教授
【委員】
赤池 学   ユニバーサルデザイン総合研究所所長 
       一般社団法人 CSV開発機構 理事長
大石 久和  国土学総合研究所 所長
柏木 孝夫  東京工業大学 特命教授・名誉教授
       先進エネルギーソリューション研究センター長
塩田 清二  星薬科大学 特任教授
中林 一樹  首都大学東京・東京都立大学名誉教授
       明治大学研究・知財戦略機構研究推進員
林 春男   国立研究開発法人 防災科学技術研究所 理事長
       一般社団法人 レジリエンス協会 会長
村上 周三  一般財団法人 建築環境・省エネルギー機構 理事長
【特別審査委員】
佐々木 則夫 サッカー日本女子代表 元監督
二階 俊博  衆議院議員、国土強靱化提唱者
古屋 圭司  衆議院議員、初代国土強靱化担当大臣

「第5回 国土強靱化地域計画賞」
審査委員(予定)
内閣官房 国土強靱化推進室
藤井 聡   京都大学大学院工学研究科 教授
中林 一樹  首都大学東京・東京都立大学名誉教授
       明治大学研究・知財戦略機構研究推進員

「第3回 STOP感染症大賞」
審査委員(予定)
賀来 満夫  東北医科薬科大学特任教授、東北大学名誉教授、東京都参与
瀬島 俊介  バイオメディカルサイエンス研究会 理事長
塩田 清二  星薬科大学 特任教授

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